DHM 113【後編】

特別寄稿「キングス・カレッジ・ロンドンにおける DH教育の設計をめぐる一考察：日本デジタル・ヒューマニティーズ学会「人文学のための情報リテラシー研究会」設立に寄せて」

はじめに

2020年11月20日、JADH2020に先立って開催されたワークショップ「人文系大学院における情報リテラシーの在り方」における議論を受けて、「人文学のための情報リテラシー」研究会（SIG:Digital Literacy for the Humanities）が JADH内に設立され、筆者が主査として会の活動を始めることとなった。同会では、人文学の教育研究に必要な情報リテラシーのあり方を調査・議論・検討し、シンポジウムの開催や教材開発をはじめとする情報発信を中心に活動を展開したい[1]。その調査の対象として、同会では国内外におけるデジタル・ヒューマニティーズ（以下、DH）教育の諸相を射程に収めたいと考えている。そこで本稿では、筆者が2018–2019年度に留学していたキングス・カレッジ・ロンドン（以下、KCL）のDH 修士課程での経験を基に、DH を通して培われる素養について考察したい。

一留学生からみた KCL の DH 教育の制度・理念

KCL の DH 部門（Department of Digital Humanities.以下、DDH）は、1991年設立の「人文学におけるコンピューティングのためのセンター（Centre for Computing in theHumanities）」が2011年に改組された後継組織で、KCL の文学部（Faculty of Arts and Humanities）の一部を構成している。

DDH では学士課程・修士課程[2]・博士課程を設置しており、とくに学士課程の名称が Digital Cultureとあることからも示唆されるように、デジタル技術の革新が社会にもたらす可能性と課題を文化的・社会的な側面から考察することに重きを置いている。DDH の名誉教授 WillardMcCarty が述べるように、DDH では、DHの学際的な性質から、入学を希望する学生の専門性がまちまちであるため、人文学的・技術的な理解についての最低要件を設定することをせずに、自らに足りない部分を教育プログラムの中で補完的に習得させることを企図している。とくに技術的な素養がない場合には、既製のツールを批判的に使用したり、コンピューティングがもたらす成果物に対して知的に洗練された考察を行ったりすることが重視されるという[3]。実際、筆者の留学経験の中でも、技術に習熟することよりもその技術がもたらす社会的諸影響について批判的に考察することを、折に触れて求められた。

DDH での教育のキーワードは、Epistemology であった。『オクスフォード英語辞典』によれば、Epistemologyは哲学用語で、「知識および理解についての理論、特に、その方法、妥当性および範囲、ならびに正当化された信念と意見との区別に関する理論」とある[4]。ただ、実際の講義の中では、哲学の専門用語としてよりも、「物事をメタに理解する力」といった含意を持つ語として、頻繁に用いられていたことを覚えている。たとえば、筆者が受講した選択科目のひとつ、Crowdsand Clouds: Digital Ecosystems は、ソーシャルメディアや IoEを支えるクラウドコンピューティングやオープンデータについての技術的なトピックを扱いつつも、その焦点は「技術ではなく、オープンなデジタル情報のエコシステムを開発してさまざまな新興プラットフォームでデジタルコンテンツを公開するプロセスを理解すること」に置かれ、そのようなエコシステムを支えるデジタル資産がどのように重要で、どのような社会的課題を含むものなのかを批判的に評価することを主眼に置くものであった[5]。ほかにも、筆者の学位論文執筆指導の過程では、主眼に置いていたテキスト構造化について、DDHの Paul Spence 上級講師から次のような趣旨の助言を受けた。「君は、デジタル技術を活用するスキルに関しての習熟度は充分だから、テキスト構造化が人文学の営みにもたらすEpistemological な課題についての考察により多くの時間を割いた方が良い。たとえば、Peter Shillingsburg や Joris van Zundertを読んで、テキストを読み理解するという行為が電子媒体上で行われるようになったことが人文学そのものに何をもたらすかについてなど、文献学的な知のあり方に踏み込んだ議論に触れると良い」といった内容だったように記憶している。このような教育方針の下で留学期間を過ごしたことは、必然的に筆者自身のDHに対する関心を、技術やツールそのものを対象としたものよりも広いものにし、結果として自身の人文学の専門である歴史学の営みへの関心を回帰的に強くさせ、史料批判や歴史理論、言語論的転回や史学史的な潮流といった、これまでさほど深くは関心を持たなかった論点に自然と目を向けるようになったように思う。

イギリスにおける助成金配分の志向の変化と KCL DDH の制度設計

しかしながら、このような KCL の DDH における教育方針は、手放しで賞賛されているわけでもないようだ。2015年まで KCL の DDH に所属していた JohnBradley は、自身の開発経験から、DH におけるツール開発に関する評価のあり方に不満を抱き、2019年の論文で次のような問題提起をしている。

ここでは Bradleyが、イギリスにおける研究助成金の獲得において、人文学研究の問いを解決するためのデジタル技術の利用の方が、デジタル技術の開発よりも優遇されていること、そしてその風潮が KCLの教育・研究実践にも変化をもたらしたことを残念に思っていることが窺える。ただし Bradley は、同論文の結論部にて、KCL の DDH の制度設計を評価してもいる。

ここでは、ツール開発者の功績がアカデミア内で軽視される風潮に対して、King’s DigitalLab（KDL）というセミアカデミックな組織が設立されたことがひとつの方策を提示していると評価している。KDL は、DDHにおけるプログラミング演習の授業を担当する講師を派遣したり、ソフトウェアやツール開発を受注したりするなど、DHにおける技術開発に特化した組織として成果を発信しており[8]、このような組織のあり方自体が、技術開発をアカデミアが軽視する風潮への対抗策であると Bradleyは考えているのであろう。

おわりに

これまで述べてきたように、KCL の DDHにおける留学中に触れた学び、とくに技術開発よりも技術に対するメタ批判を重視する教育方針は、イギリスの人文学研究における助成金配分の志向の変化に少なからず影響を受けたものであったかもしれない。DH分野における筆者の専門は、テキストの構造化であり、留学前は KCLにはテキストの構造化に強い研究者が多く在籍しているという印象を抱いていた。蓋をあけてみると、2018/19年度の KCL DDH の修士課程の在籍学生数は、1位がDigital Asset & Media Management MA で200人強、2位が Digital Culture & Society MAで100人強、3位が Big Data Culture & Society MA で30名強、4位が筆者の在籍した Digital Humanities MAで20名弱、5位が Digital Curation MA で5名弱と、いわゆる人文学研究を前面に出した DHのコースはそこまで学生に人気があったわけではないようだ。ただし、修士課程の同級生の多くがマーケティングやゲーム会社、システム会社に就職していったことを見ると、オープンデータやクラウドコンピューティングに対する基礎知識、データ・ビジュアライゼーションやプログラミングの演習、技術レベルの違う学生同士でのチーム作りと役割分担の設計スキルなどを実践的に学ぶことができる教育プログラムは、さまざまな進路に応用できる基礎リテラシー・スキルが涵養される機会であったように思われる。

翻って日本における DH 教育・研究の状況を見てみると、よく指摘されるように人文科学とコンピュータ研究会が情報処理学会の分科会であることから、情報工学系の研究者が多い。そのため、本稿で紹介したBradleyの不満、すなわち技術開発への軽視はそこまで見られないのではなかろうか（そう願いたい）。もちろん、人文学研究者がデジタル技術を批判的・建設的に評価するための素地が充分に整っているかと言えば、それは今後の課題であろうし、表題のJADH 新 SIG が取り組むべきものであると考える。