ISSN 2189-1621

 

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DHM 067 【前編】

2011-08-27創刊                       ISSN 2189-1621

人文情報学月報
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄Digital Humanities Monthly

             2017-02-27発行 No.067 第67号【前編】 657部発行

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 ◇ 目次 ◇
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【前編】
◇《巻頭言》「人文学がもっと読まれるためにできること」
 (天野絵里子:京都大学学術研究支援室)

◇《連載》「Digital Japanese Studies寸見」第23回
「W3CがData on the Web Best Practicesを公開」
 (岡田一祐:東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所)

【後編】

◇人文情報学イベントカレンダー

◇イベントレポート
第12回人間文化研究資源共有化研究会「人文科学におけるオープンサイエンスの課題」
 (古賀 崇:天理大学人間学部総合教育研究センター)

◇編集後記

◇奥付

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【人文情報学/Digital Humanitiesに関する様々な話題をお届けします。】
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◇《巻頭言》「人文学がもっと読まれるためにできること」
 (天野絵里子:京都大学学術研究支援室)

 本を書いて出版したことのある人文学分野の研究者の中で、「私の本、もう売れ
なくてもいいからもっとたくさんの人に読んでほしい!」と思っている方はいない
でしょうか。研究者としてはやはり単著を出してこそ一人前。博士論文から改稿に
改稿を重ね、編集者とともに作り上げた一冊。内容には自信あり。なんとか出版助
成金を得て、上梓にこぎつけた。ところが出版部数は少なく、テーマもニッチすぎ
てこれから大ブレークすることはまずない。いまや自分の本は、ロングテールの端
のそのまた端の方だろう……。

 一方、読者としては、今ちょっとだけ参照したいと思った書籍が手元になく、買
うほどではないし、図書館にはあるけど行くのは面倒だと感じたことはないでしょ
うか。少しでも現物を見られれば今書いている文章に引用できるのに。論文だった
らCiNiiで検索すれば本文が読めるのに。ああ、ネットにあれば……。

 筆者は、そんな著者と読者の悩みを同時に解決する一つの方法が、そういった書
籍をオープンアクセス化することではないかと考えています。「オープンアクセス
化する」とは、解説するまでもなく、インターネット上で著作を誰でも無料でアク
セスできるようにすることです。人文学分野の研究でよく参照されるものの中では、
大学紀要論文のオープンアクセス化が最も進んでおり、検索してヒットした論文の
多くは全文をPDFでダウンロードできるようになりました。

 ところが、書籍のオープンアクセス化はまったくといってよいほど進んでいませ
ん。近年、日本の大学図書館は、自分の大学の研究成果公開を促進するため、学位
論文や紀要等をオープンアクセス化して提供するプラットフォーム「リポジトリ」
の運営に力を注ぎ込んできました。全国のリポジトリの統計サイトIRDBによれば、
全文をダウンロードできる資料は約185万件にのぼります。しかしその中で「図書」
と分類されるものは2万3千件程度と全体の1.2%に過ぎません。しかも、そのほとん
どが図書館に所蔵されている古典籍であり、現代の研究者がいままさに世に送り出
している学術書ではありません。政府のオープンサイエンス政策(内閣府)では、
「公的研究資金を用いた研究成果(論文、生成された研究データ等)」のオープン
アクセス化の推進を方針として明確に打ち出していますが、「図書」は考慮の外で
す。さまざまなステークホルダーが熱心に取り組み、学術情報のオープンアクセス
という潮流をつくり出してきましたが、書籍だけがその波に乗り遅れているのです。

 一方海外では、書籍のオープンアクセスを推進するためのさまざまな取り組みが
なされています。オープンアクセスの学術書を検索できるDirectory of Open
Access Books(DOAB)には、2017年2月23日現在で169の出版社から5974冊が登録さ
れています。ここにはどのような背景があるのでしょうか。

 まず、商業出版社は、著者が追加の料金を支払うことによってオープンアクセス
化するオプションを提供しています。DOABには、オックスフォード大学出版局の書
籍が31冊、Brill社が187冊、Routledge社のものが9冊登録されています。追加料金
は、各社のウェブサイトによればRoutledge社が1万ポンドから、Brill社が8500ユー
ロからと決して安くはありません。しかしながら、自然科学系の研究分野では論文
をオープンアクセスにするために投稿料や追加料金を支払うことはめずらしくなく
(それはそれで金額が問題になってはいますが)、出版の頻度や出版にかかるコス
トの違いを考えれば、それほど法外なものではないかもしれません。このオープン
アクセス料金に対して大学図書館が「共同出資」し、多くの書籍をまとめてオープ
ンアクセス化する「Knowledge Unlatched(KU)」というプログラムもあります。KU
の発表によれば、この2月、21カ国から270の大学図書館が出資し、343冊の人文社会
科学系の書籍がオープンアクセスとなったとのことです。

 大学図書館が出版部を持ち、オープンアクセスの書籍を出版している例も少なく
ありません。たとえば、ハイデルベルク大学の図書館では国の助成を受け、出版部
門を立ち上げて編集者など数名のスタッフを置き、学内の研究者の成果を電子書籍
として無料で提供しています。PDFだけでなく、構造化されたテキスト形式でも提供
できるよう、専門スタッフが1名いるとのことです。自ら印刷した本を流通させると
いうことはありませんが、紙の本がほしい読者は高品質のハードカバーをオンデマ
ンドで購入することもできます。

 日本でも、書籍のオープンアクセスについてまったく取り組みがなされていない
わけではありません。たとえば京都大学学術出版会は、選定した書籍の全文を、京
都大学の図書館が運営するリポジトリKURENAI上でオープンアクセスとする試みを
2007年頃から続けています。紙では1000部前後しか出されなかった書籍がリポジト
リの上ではその何倍もアクセスされるものもあり、「効果は絶大」ということが分
かりました(鈴木哲也、高瀬桃子著「学術書を書く」京都大学学術出版会、2015年)
。しかしこのような取り組みは、一部にとどまっています。

 書籍のオープンアクセスが進んでいない理由はいくつか考えられます。まずは、
ビジネスモデルがないということです。日本の学術出版社では、上記の海外の出版
社のようにオープンアクセスのための追加料金を支払えばオープンアクセスとする
モデルを持っていません。その背景には、出版社の誤解もあります。「オープンア
クセスにすれば本が売れなくなるのではないか」。紙の本へのこだわりもあります。
しかしながら、ほぼ在庫もなくなって重刷の見込みのない本をそのままにしておく
ということは、貴重な人文学の成果を眠らせていることになります。誰でも読める
ようにすることが、人文学全般の価値を伝えることになり、ひいては将来の新刊の
流通につながるのではないでしょうか。紙か電子かは、読者が選ぶ時代になりまし
た。

 著者も誤解しています。「タダで読めるものは評価されないのではないか」。し
かし、従来の紙の出版の過程を経た出版物に価値を認めるのであれば、それと同等
の過程を経たものであれば、タダであれ有料であれ、差がないのではないでしょう
か。他人の著作を読む時に、タダかそうでないかを評価の基準にはしていないと思
います。

 筆者は、人文・社会科学系の研究と研究者を支援する立場から、大学の研究成果
の発信力をより高める方策の一つとして書籍のオープンアクセス化をとらえ、これ
を推進するために少しずつ取り組んでいきたいと考えています。上記のような誤解
を解いたり、書籍の出版の新たなモデルを考えたりといった、地道な取り組みが必
要だと思っています。情報技術の発達にともなって研究の方法そのものが変わりつ
つあることは、この月報の読者であればおわかりいただけると思います。出版のプ
ロセスがまさに研究活動の一部であり書籍が大切な研究の成果である人文学という
分野であればこそ、研究者や出版社、図書館、大学は、その価値をもっと多くの人
に届ける新しい方法をいっしょに考えていかなければならないのではないでしょう
か。関心のある方は、ぜひ筆者にご連絡いただきたいと思います。

執筆者プロフィール
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天野絵里子(あまの・えりこ)1998年より京都大学附属図書館、九州大学附属図書
館等で図書館職員として参考調査や蔵書検索システム、学術情報リポジトリの運営
などを担当。2014年より京都大学学術研究支援室でリサーチアドミニストレーター
(URA)として、図書館と連携しながら研究支援業務を行う。2015年同志社大学大学
院を修了。ビジネス修士(専門職)、博士(技術経営)。

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◇《連載》「Digital Japanese Studies寸見」第23回
「W3CがData on the Web Best Practicesを公開」
 (岡田一祐:東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所)

 W3C(World Wide Web Consortium、Webに関する様々な規格を定める協会)が
Data on the Web Best Practices(以下DWBP)を2017年1月31日に公開した[1]。
これは、先行して公開されていたData Quality Vocabulary(以下DQV)[2]と
Data Usage Vocabulary(以下DUV)[3]を受けて、その総論として公開されたもの
である。名前から知られるように、ウェブ上におけるデータに関する「最良の方法」
をまとめたものである。DWBPワーキング・グループ定款にあるように[4]、行政や
科学的研究、文化財に関するデータを明確な対象として、データ公開者とデータを
活用する開発者とのあいだを取り持つことを目的とした文書である。

 DWBPに先立って、すでに2014年にW3Cではリンクト・データに関するベスト・プラ
クティスについてもまとめ、Best Practices for Publishing Linked Data(BP-LD)
として公開している[5]。これは行政に関するリンクト・データについての勧告を
検討する作業部会の起草したもので、覚書(Working group notes)として公開され
たものである[6]。それに対して、DWBPは、オープン・データの広まりを受けて、
かならずしもリンクト・データや特定のデータ形式に限定せず、データ公開者と開
発者のあいだで起る問題を蒐集・類型化し、乗り越えることを目的として、DWBPワ
ーキング・グループが勧告(Recommendations)として作成したものであるという違
いがある。BP-LDが行政関係リンクト・データの作成の流れをかんたんにまとめたも
のであるのに対して、DWBPは開発者に使ってもらいやすい、あるいは公開者が公開
しやすいデータ公開のありかたの手引きとして作成されたものといえよう。

 DWBPは、DWBP本体、DQV、DUV、および事例[7]からなる。DWBP本体では、データ
公開に関して、このようなベスト・プラクティスを参照する意義や対象読者などを
説いた導入に続いて、ひとつの事例を中心にベスト・プラクティスが説明され、附
録として用語集、データの公開・利用上起きがちな問題とその対処についてのダイ
アグラム、ベスト・プラクティスに従うことで得られる便益、データに関する要求
とベスト・プラクティスの組み合わせが整理されている(なお、ベスト・プラクテ
ィスを編むにあたって参考にした例が[8]に掲載されている)。DQVは、データセ
ットの「質」に関するメタデータ用語彙を提供するものである。ここでいう「質」
とは、高品質とか低品質とかいったような価値判断ではなく、そのデータがどう使
えるかということに関する「記述」に近い。すなわち、データの編纂体勢、完備性、
準拠する標準などを明示することによって、データの質を説明しようとしている。
DUVは、データ利用者向けの語彙で、データセットの引用や評価などを記述する際に
用いる。引用に際して、利用方法などを記述することができ、データ公開者が利用
状況などを把握しやすいようになっている。事例においては、データ公開や利用を
しているところから、データ公開・利用にまつわる問題点などが整理されている。

 ベスト・プラクティスの記述は、かなり丁寧で、メタデータの必要性・作成の要
点などの基本的なことからケース・スタディーのかたちで述べられており、理解し
やすい。例として、一番めのものを見てみよう。事例としては、ある市で公共交通
機関に関するデータを公開することになったが、最新でコンピュータに扱いやすく、
ウェブで発見しやすいデータをどうやって作っていくか、という問題への対処とし
てまとめられている。ひとつめのものは、メタデータを作ろうというものである。
メタデータを適切に作成すれば、データの構成や使用条件等が、第三者にも容易に
分るようになり、ウェブ上で発見されやすくもなり、目的に適う。人に分りやすい
データ、コンピュータに分りやすいデータというのはそれぞれ異なり、コンピュー
タに分かりやすい形式とはなにかということが解説されている。また、そのベスト・
プラクティスにしたがったときの検証方法についても簡潔に記述があり、それをす
ることによる便益についても分かりやすくマークで示されている(ひとつめの事例
については、再利用性・発見可能性などがそれに当たる)。

 DWBPの記述例として紹介した時刻表のデータについては、大都市圏内での移動に
スマートフォンでの乗換え案内に依存してしまうことすらある現代の私たちには、
ユースケースが明白なものに見える(しかし、あんがい実用化にいたるまではそう
でもなかったということが[9]で述べられている)。だから、そもそもデータの公
開のありようを考えているばあいには、そこまで手助けにはならないかもしれない
が、いざデータ公開となったときに、どうすれば使ってもらえるのか知っておくと、
ずいぶんと動きやすくなるものである。W3Cの勧告とだけあって、よくまとまってお
り、一読に値するものと思われる。

[1] Data on the Web Best Practices https://www.w3.org/TR/dwbp/
[2] Data on the Web Best Practices: Data Quality Vocabulary https://www.w3.org/TR/vocab-dqv/
[3] Data on the Web Best Practices: Dataset Usage Vocabulary https://www.w3.org/TR/vocab-duv/
[4] Data on the Web Best Practices Working Group Charter https://www.w3.org/2013/05/odbp-charter
[5] Best Practices for Publishing Linked Data https://www.w3.org/TR/ld-bp/
[6] W3Cの文書の種類については、最新のものに必ずしも対応していないとの断り
書きがあるものの、W3C勧告プロセスの概要 http://www.kanzaki.com/w3c/process.html
が参考になる。勧告は、ワーキング・グループからの提案を受けて、W3Cで承認を得
たものであり、このような手引きの重要性が認識されているということが窺われる。
[7] Data on the Web Best Practices Use Cases & Requirements https://www.w3.org/TR/dwbp-ucr/
[8] DWBP Implementation Report http://w3c.github.io/dwbp/dwbp-implementation-report.html
[9] Bibiana McHugh. “Pioneering open data standards: The GTFS story.”
In Brett Goldstein and Lauren Dyson(eds.), Beyond transparency: Open
data and the future of civic innovation, San Francisco: Code for America,
2013.和訳は「オープン・データ標準を作る:GTFS物語」-Qiita http://qiita.com/niyalist/items/5eef5f9fef7fa1dc6644

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 続きは【後編】をご覧ください。

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人文情報学月報 [DHM067]【前編】 2017年02月27日(月刊)
【発行者】"人文情報学月報"編集室
【編集者】人文情報学研究所&ACADEMIC RESOURCE GUIDE(ARG)
【 ISSN 】2189-1621
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